梶原塾 / 宅地建物取引主任者試験(宅建試験)対策WEBサイト




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梶原塾の kanzen シリーズ

完全合格講座 デジタル

ダウンロード教材と書籍(テキスト)の販売

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■ 梶原塾の宅建試験対策 kanzen シリーズ

完全合格講座 デジタル

完全合格講座 デジタル 2010年受験版(平成22年)

 ダウンロード教材 (PDFファイル・MP3ファイル)



   教材のサンプル画像





■ 科目別に購入することができます。


   ●権利関係法令@      4,000円  (消費税・送料込み)  ショッピングカートへ

   ●権利関係法令A      8,000円  (消費税・送料込み)  ショッピングカートへ

   ●宅建業法           7,000円  (消費税・送料込み)  ショッピングカートへ

   ●法令上の制限        7,000円  (消費税・送料込み)  ショッピングカートへ

   ●税その他@         4,000円  (消費税・送料込み)  ショッピングカートへ

   ●税その他A(5問免除)    2,000円  (消費税・送料込み)   ショッピングカートへ

   ●直前対策編(5問免除)    1,000円  (消費税・送料込み)  9月12日申込受付開始(予定) 


 全科目 33,000円 → 全科目一括セット 30,000円
 (消費税・送料込み) ショッピングカートへ


    ※下記「項目別講座リスト」で講座の内容が確認できます。

    ※「テキスト(基本書・教科書)」については、書籍(印刷物)をこのページ内で別途購入することができます。
   講義用テキスト(書籍)の販売  左のアイコンをクリックすると詳細ページにリンクします。  >> 別ウインドウで開く


■ 講座の特徴
・梶原塾の宅建試験対策の「完全合格講座ベーシック」をデジタル化した教材です。
・必要な科目のみ選択して受講することができますので、弱点補強するための単科講座として、また、直前期のまとめ教材として活用していただくのも一考です。


■ 2010年(平成22年)受験対策の法改正に完全対応します。
・宅建試験は、毎年4月1日現在で施行されている法令から出題されますが、法改正の確定する4月1日を待って完成させますので、2010年(平成22年)受験対策の法改正に完全に対応します。
・平成22年度の宅建試験から、住宅瑕疵担保履行法(特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律)が出題の対象になります。 住宅瑕疵担保履行法は、「宅地建物取引業法及び同法の関係法令に関すること」として、「宅建業法」の20問に分類されます。
・梶原塾の2010年版(平成22年度)の教材では「権利関係法令」に分類していますが、しっかり対応して解説していますので、安心して教材をご使用ください。



■ ダウンロードできる教材
 @「解説講義」のMP3音声ファイル
 A「テキスト」のPDFファイル
 B「過去問解説集Basic」のPDFファイル
 C「過去問解説集Standard」のPDFファイル
 ※PDFファイルは、科目別に編集しています。

※ダウンロードの手間を軽減するために、2009年版よりZIP形式の圧縮ファイルをダウンロードする方法に変更しました。
メールにてお知らせするWEBサイトからファイルをダウンロードしてください。
ユーザー名とパスワードを入力後、「開く」ではなく、パソコンのデスクトップなどの任意の場所に「保存」してください。 
 >>ダウンロードのテストを行う 
テスト用のユーザー名とパスワード(数字)は【0000】です。 PDFファイルを開く際にも同じパスワードの入力が必要です。

※WINDOWS・XPをご使用の場合でダウンロードしたZIPファイルをダブルクリックしても展開(解凍)できない場合は、「ダウンロードしたZIPファイルを右クリック」→「すべて展開」→「圧縮フォルダの展開ウィザードの開始」→「次へ」→「ファイル展開フォルダを選択」→「次へ」→「完了」の手順で展開(解凍)してください。
ダウンロードしたZIPファイルの隣に展開(解凍)されたフォルダが表示され、そのフォルダの中にPDFファイルとMP3ファイルが入っています。

● MP3音声ファイルについて
・iPodやウォークマンなどの携帯音楽プレーヤーやMP3形式対応の携帯電話に転送して、何度も繰り返し聴いて宅建試験対策の学習をすることができます。
 
● PDFファイルについて
・市販の26穴用紙を使用して印刷すれば、ファイリングして使用することもできます。
・「テキスト」および「過去問解説集」の標準仕様は、B5サイズで偶数ページが見開き左ページ、奇数ページが見開き右ページの構成です。

【参考・完全合格講座ベーシックとの主な相違点】
 ・専用携帯電話・無料通話スカイプ・メール・掲示板による質問受付等のサポートはご利用できません。
 ・「塾生専用ページ」のご利用はできません。
 ・解説CD・テキスト・過去問解説集等の印刷物・B5版26穴ファイル・CDケースは付属しません。
 >> 完全合格講座ベーシックの案内ページ  >>別ウインドウで開く 
 

■ デジタル教材の購入方法
 
   >> 銀行振込みでの購入方法へ   -特定商取引法に基づく記載‐
   >> ポップアップブロックを有効に設定している場合はこちらをクリック

      イーバンク銀行ロゴ   ゆうちょ銀行ロゴ



   >> クレジットカードでの購入方法へ   -特定商取引法に基づく記載‐
   >> ポップアップブロックを有効に設定している場合こちらをクリック

        利用できるクレジットカードVISA  利用できるクレジットカードMaster  利用できるクレジットカードJCB  利用できるクレジットカードAMEX



   >> 教材の著作権等に関して
  ※お申込み前に、>>「教材の著作権等に関して」を必ずお読みください。
   ショッピングカート内の確認画面において【確定し注文する】をクリックされた時点で、承諾されたものとみなします。           



>>権利関係法令  >>法令上の制限  >>宅建業法  >>税その他  >>書籍(テキスト)  >>直前対策編  >>このページのトップへ戻る  
 



【 完全合格講座 デジタル・権利関係法令@  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
1 契約の成立と
契約の有効要件
その1
  完全合格講座ガイダンス 3:21:12 19ファイル
>>平成22年1月より順次
2010年受験版を
WEB公開講座で
無料受講できます
2 契約の成立
契約が成立すると
3 契約の有効要件と契約関係の処理のまとめ
売買契約費用
4 詐欺による意思表示
5 強迫による意思表示
6 通謀虚偽表示その1
7 通謀虚偽表示その2
8 心裡留保による意思表示
9 錯誤
過去問解説集basicによる問題演習
2 契約の成立と
契約の有効要件
その2
10 制限行為能力者制度 1:00:40 8ファイル

 
11 制限行為能力を理由とする取消し  催告権
12 公序良俗違反
契約の有効要件と第三者のまとめ
13 取消しと追認
過去問解説集basicによる問題演習
3 代理人による契約 14 代理制度  顕名主義
代理行為の瑕疵
1:27:09 10ファイル
>>平成22年1月より順次
2010年受験版を
WEB公開講座で
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15 代理人の能力
復代理
自己契約・双方代理
代理権の消滅原因
16 無権代理
無権代理の効果@〜B
17 無権代理の効果C〜D
過去問解説集basicによる問題演習
18 無権代理と相続
4 有効に成立した
契約関係の処理
その1
19 弁済 1:39:22 13ファイル

 



20 同時履行の抗弁権  相殺
債権譲渡
5 有効に成立した
契約関係の処理
その2
21 債務不履行による損害賠償請求・解除
22 解除とは
23 損害賠償額の予定と金銭債務の特則
目的物の滅失のまとめ(特定物)
24 手附  解約手附
過去問解説集basicによる問題演習
6 有効に成立した
契約関係の処理
その3
25 原始的不能 2:07:07 16ファイル
危険負担
26 民法上の売主の瑕疵担保責任
27 宅建業法上の売主の瑕疵担保責任
新築住宅の売主の瑕疵担保責任
28 履行確保法
29 その他の売主の担保責任
善意の売主の解除権

過去問解説集basicによる問題演習
7 請負契約 30 請負  品確法 00:50:13 8ファイル
31 新築住宅の請負人の瑕疵担保責任
8 委任契約 32 委任契約とは
33 委任契約
9 相続 34 相続とは
法定相続人
法定相続分
特殊な法定相続分の計算
1:35:59 12ファイル
35 特殊な法定相続人
同時死亡の推定
相続欠格と廃除
36 遺産分割
相続の承認・放棄
37 遺言
38 遺留分
10 時効 39 時効制度の主旨 0:40:37 5ファイル
40 時効
41 時効その2
  権利関係法令@  
 科目別一括セット


 体系番号1〜10

 【PDFファイル】
 テキスト 54ページ
 過去問解説集Standard 118ページ
 過去問解説集Basic 20ページ

11:46:20 88ファイル
講座番号
DTKA01
4,000円


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>>権利関係法令  >>法令上の制限  >>宅建業法  >>税その他  >>書籍(テキスト)  >>直前対策編  >>このページのトップへ戻る  
 



【 完全合格講座 デジタル・権利関係法令A  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
12 不動産登記法@ 42 登記記録
登記された権利の優劣
0:38:13 4ファイル

 




43 登記事項証明書の記載例
土地
44 登記の申請手続き
所有権保存登記
45 登記事項証明書の記載例
建物
13 物権変動 46 「第三者」とは
過去問解説集basicによる問題演習
1:28:00 13ファイル
47
48 取消しと177条
解除と177条

過去問解説集basicによる問題演習
49 共同相続の持分と177条
遺産分割と177条
相続放棄と177条

過去問解説集basicによる問題演習
50 取得時効と177条
過去問解説集basicによる問題演習
18 相隣関係・地役権 51 隣地の使用請求等
境界標・囲障の設置
境界線付近の建築制限等
0:42:49 5ファイル
52 通行権
53 地役権
10 条件・期限 54 条件・期限 期間計算 0:13:23 2ファイル
14 抵当権 55 債権者平等の原則と抵当権・保証 1:31:05 12ファイル
56 抵当権とは
抵当権の成立
57 抵当権の性質
目的物の範囲
被担保債権の範囲
58 法定地上権
59 抵当権者のできること
60 第三取得者のできること
61 抵当権設定後の賃借人
15 多数当事者の
債権債務
62 分割債権債務
連帯債務  保証@
1:00:02 8ファイル
63 保証A 
64 連帯保証
債務者の1人に生じた事由の効力
65 連帯債務・相対効の原則と絶対効の例外
16 不法行為 66 不法行為
特殊な不法行為 その1
0:29:21 4ファイル
67 特殊な不法行為 その2
17 民法上の賃貸借
借地借家法
68 民法上の賃貸借と借地借家法 3:17:06 22ファイル
69 賃借権の譲渡と転貸借
70 存続期間と更新・解約の申入れ
71 借地上の建物の再築と更新・解約の申入れ
72 契約上の義務と契約の終了
敷金
73 地代・借賃の増減額請求権
賃借権の対抗要件
74 借家
75 借地
76 更新されない建物賃貸借
77 更新されない土地賃貸借
建物譲渡特約による借地権の消滅
19 共有 78 共有 0:17:55 2ファイル
20 区分所有法 79 区分所有建物とは
専有部分・共用部分・敷地利用権
2:10:48 19ファイル
80 共用部分
81 専有部分と共用部分の線引き
敷地利用権
82 管理者  管理組合  管理組合法人
83 規約
86 集会の招集手続き@
85 集会の招集手続きA  集会の決議
86 議事録 占有者の意見陳述権
書面または電磁的方法による決議
87 区分所有者の権利義務等
義務違反者に対する措置
88 建物の一部が滅失した場合の復旧
89 建替え  建替え決議後の区分所有権等の売渡し請求等の手続き
21 不動産登記法A 90 区分建物と登記 0:20:06 3ファイル
91 登記事項証明書の記載例 区分所有建物
92 登記事項証明書の記載例 敷地権である旨の登記
93 区分所有法・決議要件のまとめ 
  権利関係法令A  
 科目別一括セット


 体系番号11〜21

 【PDFファイル】
 テキスト 66ページ
 過去問解説集Standard 178ページ
 過去問解説集Basic 10ページ

12:08:48 94ファイル
講座番号
DTKA02
8,000円


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>>権利関係法令  >>法令上の制限  >>宅建業法  >>税その他  >>書籍(テキスト)  >>直前対策編  >>このページのトップへ戻る  
 


【 完全合格講座 デジタル・宅建業法  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
0 業者と取引主任者 2 宅建業法の目的 2:30:47 20ファイル

 




宅地建物取引業者と宅地建物取引主任者
1 宅地建物取引業 3 宅地建物取引業とは
免許に関する例外

過去問解説集basicによる問題演習
2 業者免許制度と
取引主任者制度
4 業者免許
5 取引主任者  従業者証明書
6 変更の届出と変更の登録
書換え交付
7 免許換えと登録の移転
廃業の届出と死亡等の届出
8 再交付  返納
9 会社の合併のイメージと新たな免許の要否
10 免許基準と登録基準
過去問解説集basicによる問題演習
1:11:13 9ファイル
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11
12
13
3 保証金制度 14 営業保証金制度
弁済業務保証金制度のしくみ
宅地建物保証協会
1:25:01 14ファイル

 



15 営業保証金の供託
供託しない者に対する措置
「事務所」の増設
16 営業保証金の還付  変換の届出
17 営業保証金の保管換え等  取戻し
18 弁済業務保証金分担金の納付と保証金の供託
「事務所」の増設
19 弁済業務保証金の還付
20 弁済業務保証金の取戻しと弁済業務保証金分担金の返還
準備金  特別分担金
社員たる地位を失った場合の営業保証供託
4 書面の交付
と説明義務
@〜C
21 媒介契約の種類と制限
媒介契約書の記載事項
1:51:34 15ファイル
22 供託所等に関する説明と35条書面
媒介契約書と37条書面
23 業者が関与する取引態様
不動産信託受益権等の売主となる場合における
35条書面の交付と説明義務
取引一任代理等
24 35条  重要事項の説明の内容
25 37条書面の記載事項と35条書面への記載の要否
5 場所に関する規制 26 場所に関する規制
取引主任者の設置義務
0:53:10 7ファイル
27 場所に関する規制その2
報酬額  帳簿  従業者名簿
案内所等の届出  標識
6 広告等の
3つの制限と
契約締結時期
の制限
28 誇大広告等の禁止
取引態様の明示義務
広告開始時期の制限
契約締結時期の制限
7 その他の禁止事項 29 その他の業務に関する禁止事項
8 自ら売主8種制限 30 8種制限の適用
瑕疵担保責任の特約の制限
2:03:12 15ファイル

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31 「手附」の制限
損害賠償の予定等の制限
32 「手附金等」の保全措置
33 自己の所有に属しない売買契約の制限
過去問解説集basicによる問題演習
34 クーリングオフ
過去問解説集basicによる問題演習
35 割賦販売契約の解除等の制限
所有権留保等の禁止
9 報酬額の制限 36 報酬額の制限
報酬限度額の計算のまとめ
1:19:14 12ファイル

 




37 消費税の計算
38 売買・交換の媒介手数料
39 売買・交換の代理手数料
40 貸借の媒介・代理手数料その1
41 貸借の媒介・代理手数料その2
10 監督・罰則 42 業者に対する監督処分
取引主任者等に対する監督処分
聴聞・公告
43 指導・助言・勧告・報告・検査
罰則
  宅建業法  
 科目別一括セット


 体系番号1〜10

 【PDFファイル】
 テキスト 56ページ
 過去問解説集Standard 308ページ
 過去問解説集Basic 14ページ

11:14:11 92ファイル
講座番号
DTTA
7,000円


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【 完全合格講座 デジタル・法令上の制限  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義
収録時間
MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
1 都市計画法@ 2 区域・地域のイメージ図 0:58:56 8ファイル

 



3 都市計画区域と準都市計画区域
区域区分
都市計画の内容・用途地域
4 都市計画の内容・その他の地域地区
5 都市計画の内容・都市施設と地域地区
6 都市計画区域・準都市計画区域の指定
都市計画の内容の決定・変更
7 都市計画の内容の決定手続き
2 都市計画法A 8 都市計画制限 開発許可制度 1:49:17 15ファイル
9 開発許可不要の例外
過去問解説集basicによる問題演習
10 開発許可申請手続きその1
知事が定めることのできる制限
11 開発許可申請手続きその2
開発許可後の手続き等
12 開発許可を受けた開発区域内における建築等の制限
開発許可を受けた開発区域外における建築等の制限
13 都市計画事業
その他の都市計画制限(建築等の制限)

過去問解説集basicによる問題演習
3 建築基準法@ 14 用語の解説  単体規定と集団規定 0:57:54 8ファイル
15 建築確認
建築確認の要否

過去問解説集basicによる問題演習
16 建築確認の手続きその1
17 建築確認の手続きその2
建築物の使用制限・知事への届出
4 建築基準法A 18 「道路」  「道路」と接道義務 1:41:53 15ファイル
19 道路内の建築制限
私道の変更・廃止の制限
壁面線の指定と建築制限
20 容積率制限その1
21 容積率制限その2
容積率の最高限度と建築物の延べ面積の最高限度
22 建ぺい率制限その1
23 建ぺい率制限その2
建ぺい率の最高限度と建築物面積の最高限度
24 斜線制限  日影規制
25 一種二種低層地域に限り適用される制限・敷地面積の最低限度
26 ボリュームチェックのイメージ
適用地域のまとめ
27 防火・準防火地域
過去問解説集basicによる問題演習
28 用途制限
5 国土利用計画法 29 国土利用計画法
「一団の土地」とは
1:07:26 7ファイル
30 事後届出と事前届出
過去問解説集basicによる問題演習
31 「土地売買等の契約」とは
6 農地法 32 農地法とは
3条・4条・5条の許可
0:40:28 6ファイル
33 用語の定義
賃借人の保護

過去問解説集basicによる問題演習
7 土地区画整理法 34 土地区画整理法とは
施行者・事業計画・通則
1:29:57 13ファイル
35 換地計画
土地区画整理事業のまとめ
36 仮換地
仮換地の指定の効力
37 換地処分
換地処分の効果
換地処分と登記
8 宅地造成等規正法 38 宅地造成等規正法
規制区域内における許可制と届出制
39 規制区域内および防災区域内における災害防止のための措置等
9 その他の
法令上の制限
40 知事の許可以外の許認可
  法令上の制限  
 科目別一括セット


 体系番号1〜9

 【PDFファイル】
 テキスト 52ページ
 過去問解説集Standard 178ページ
 過去問解説集Basic 22ページ

8:45:51 72ファイル
講座番号
DTHA
7,000円


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【 完全合格講座 デジタル・税その他@  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
1 登録免許税 2 登録免許税
登録免許税の特例措置
0:54:48 6ファイル

 




3 登録免許税の特例
2 印紙税 4 印紙税
5 印紙税の特例措置
3 不動産取得税 6 不動産取得税
不動産取得税の特例措置
0:38:42 5ファイル
7 不動産取得税の特例
4 固定資産税 8 固定資産税
固定資産税の特例措置
9 固定資産税の特例
都市計画税
5 税法の
特例一覧
10 税法の特例一覧
6 譲渡所得 11 譲渡所得の特例と特例相互の適用関係
譲渡所得の特例と住宅ローン控除の適用関係
0:34:17 4ファイル
12 譲渡所得の特例@〜D
13 譲渡所得の特例E〜H
7 住宅ローン控除 14 住宅借入金等を有する場合の所得税額の特別控除
8 地価公示法と
鑑定評価
15 地価公示法の目的
地価公示の手続き
0:39:53 6ファイル
16 公示価格の効力等
不動産の価格
17 鑑定評価基準
試算価格
  税その他@  
 科目別一括セット


 体系番号1〜8

 【PDFファイル】
 テキスト 30ページ
 過去問解説集Standard 100ページ

2:47:40 21ファイル
講座番号
DTZA01
4,000円


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【 完全合格講座 デジタル・税その他A  5問免除科目 (2/5)  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」と「過去問解説集Basic」および「過去問解説集Standard」の該当ページのPDFファイルもダウンロードできます。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
9 住宅金融支援
機構法
20 住宅金融支援機構の目的
直接融資業務その1
0:35:11 7ファイル

 




21 直接融資業務その2  融資保険業務
22 証券化支援業務
23 住情報の提供業務  業務の実施
業務の委託
10 景品・表示法 24 景品・表示法
不動産の表示に関する公正競争規約その1
0:53:51 7ファイル
25 不動産の表示に関する公正競争規約その2
26 不動産の表示に関する公正競争規約その3
27 不動産の表示に関する公正競争規約その4
28 不動産の表示に関する公正競争規約その5
  税その他A  
 科目別一括セット


 体系番号9〜10

 【PDFファイル】
 テキスト 22ページ
 過去問解説集Standard 38ページ

1:29:02 14ファイル
講座番号
DTZA02
2,000円


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【 完全合格講座 デジタル・直前対策編 5問免除科目(2/5) 統計・土地  項目別講座リスト 】

※各講座で使用する「テキスト」のPDFファイルもダウンロードできます。  ※建物は含みません。


体系番号 項目 P 内容 音声講義   収録時間 MP3音声
ファイル
無料WEB公開講座
  直前対策編 統計・土地 (全14ページ)
0:35:57 5ファイル

 


講座番号
DTCA
1,000円


平成22年9月12日
申込み受付開始(予定)


 

>>権利関係法令  >>法令上の制限  >>宅建業法  >>税その他  >>書籍(テキスト)  >>直前対策編  >>このページのトップへ戻る  
 


【 梶原塾  一般販売用書籍リスト 】

 ※梶原塾(田中優彦)が著作した書籍(印刷物)の単体販売です。                    >> 書籍の購入方法へ
 ※価格は、消費税込みの価格です。

書籍名 総ページ数 書籍番号
価格(消費税込)


 ■ 宅建試験対策 完全合格講座 テキスト

     (2010年版・平成22年受験版)
    B5版・26穴バインダー形式  4,490円 (消費税込)


    完全合格講座 講義用テキスト画像

 梶原塾の完全合格講座スタンダード・プロ・ベーシック・デジタルで使用している講義用 テキスト(基本書・教科書)を一般受験者に市販します。
 「試験に出るところ」という視点ではなく、「合格するためには正解できなければならな  い」という視点で学習内容を厳選した驚くほど薄いテキストですが、過去問題の出題論  点については丁寧に対応していますので、追加書き込み等は基本的に不要です。
 本年度から出題される「住宅瑕疵担保履行法」にも対応しています。

 ●権利関係法令 93ページ  ●法令上の制限 40ページ
 ●宅建業法    43ページ  ●税その他    28ページ

 ※無印良品製のB5版・26穴バインダーに収納してお届けします。
 ※別途送料として 500円(消費税込)が必要となります。
 ※統計・土地・建物は含みません。
 ※過去問解説集Pro.の書籍(印刷物)としての販売も予定しています。(8月上旬)
 >> 完全合格講座スタンダード・プロ・ベーシックの案内ページ  >>別ウインドウで開く


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218ページ


講義用テキスト
10T-01
4,490円
+ 
送料 500円
 
合計 4,990円


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 ■ 宅建試験対策 完全合格講座 過去問解説集Pro.

     (2010年版・平成22年受験版)
    B5版・26穴バインダー形式  5,000円 (消費税込)


    完全合格講座 講義用テキスト画像

 梶原塾の完全合格講座プロで使用している「過去問解説集Pro.」を一般受験者に市販 します。
 「過去問解説集 Standard」に収録(1710肢)の過去問題の中から、直前期総まとめ重  要ポイント講座用に、779肢をピックアップして収録しています。
 「試験に出るところ」という視点ではなく、「合格するためには正解できなければならな  い」という視点で、本試験で出題された際には必ず正答できなければならない重要出題 論点を中心に構成し、直前期における良い復習の材料となるように作製しています。

 ●総ページ数 432ページ(779肢) 上下巻2分冊(B5サイズ26穴ファイル付)
 ●権利関係法令 132ページ(226肢) ●宅建業法 150ページ(265肢)
 ●法令上の制限  97ページ(185肢)  ●税その他   53ページ(103肢)

 ※無印良品製のB5版・26穴バインダーに収納してお届けします。

 ※別途送料として 500円(消費税込)が必要となります。
 ※統計・土地・建物は含みません。
 >> 完全合格講座プロの案内ページ  >>別ウインドウで開く


 ※Googleブックスでの閲覧は準備中です。

   

432ページ


過去問解説集Pro.
10MP-01
5,000円
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送料 500円
 
合計 5,500円


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  ※お申込み前に、「教材の著作権等に関して」を必ずお読みください。
 


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【教材の著作権等に関して】


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 下記事項について承諾したものとみなします。

一 次に掲げる「梶原塾の教材」の著作権、商標権等の一切の権利は、すべて「有限会社ドリムス」に帰属します。
 1 完全合格講座の解説講義のMP3ファイル
 2 完全合格講座の「テキスト」のPDFファイル
 3 完全合格講座ルの「過去問解説集Basic」のPDFファイル
 4 完全合格講座の「過去問解説集Standard」のPDFファイル
 5 ダウンロードに必要となる情報(URL・ユーザー名・PASSWORD)
 6 「講義用テキスト」(書籍・印刷物)
 7 このWEBページ内の記載事項


二 一に掲げる「梶原塾の教材」について、次の行為を禁止します。
  ただし、購入者本人が使用する目的の範囲内において行う行為を除くものとします。
 1 当社の許可なく、資格試験対策等の講座等で使用すること。
   教材を解説した音声ファイル等を作製し、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
 2 その方法、理由の如何を問わず、複製物を作成すること。
   MP3ファイルおよびPDFファイルをCD-R等の記録媒体にコピーし、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
 3 その方法、理由の如何を問わず、改編すること。
 4 その方法、理由の如何を問わず、売却、貸与すること。
   PDFファイルを印刷し、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
   MP3ファイルおよびPDFファイルのダウンロードに必要となる情報(URL・ユーザー名・PASSWORD)等を第三者に対して、開示する行為を含む。
 5 その他当社に帰属する著作権及びその他の知的財産権等の権利を侵害する行為を行うこと。


三 違反する行為があった場合、当社は当該行為者に対し、民事上の措置(損害賠償の請求等)、および著作権法に基づく刑事上の措置をとるものとします。
  尚、当社が民事上の措置(損害賠償の請求等)をとる場合には、福岡地方裁判所を第一審の合意管轄裁判所とします。 以上

※記載内容は予告無く改訂する場合がありますので、予めご了承下さい。
  記 平成20年8月23日 有限会社ドリムス(梶原塾)


 

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