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宅建試験 書籍・電子書籍のお申込み

梶原塾/宅建試験・完全合格講座プロ(通信教材)

「完全合格講座」で使用する宅地建物取引士試験対策のテキスト&過去問解説集の購入ができます。
書籍版と電子書籍版を選択できます。

書籍版は、印刷物をB5・26穴ファイルまたはA4・30穴ファイルに収納して送付します。
電子書籍版は、専用サイトからPDFファイルをダウンロードして、 プリントアウト(印刷)したりiPadやパソコンのディスプレイに表示できます。

書籍・電子書籍のお申込み方法について   【特定商取引法に基づく表示】

ショッピングカートを利用してお申込みください。

商品名の下部の「カートに入れる」のボタンをクリックすると、ショッピングカートが開きます。
引き続き「お客様情報・お支払方法」を入力してお申し込みください。
書籍版・印刷物のリストはこちら)(電子書籍版・PDFダウンロードのリストはこちら

※メールでのお申込みをご希望の場合は、次の事項を記載して、kajiwarajuku@nifty.com 宛てお申込みください。
※メールでのお申込みの場合は、①オンライン・クレジット決済は利用できません。

メールへの記載内容
申込者氏名 必須
申込者氏名フリガナ 必須
年齢
お届先郵便番号 必須
お届先住所 必須
電話番号 必須
メールアドレス 必須
お申込み書籍名 必須
代金の支払い方法 ②銀行振込 (PayPay銀行) ③銀行振込 (ゆうちょ銀行)

宅建試験 2023年版 書籍・電子書籍のリスト

2023年版は完売いたしました

宅建試験 2023年版 書籍版・印刷物

テキストは、B5版またはA4版を選択できます。過去問解説集StandardはB5版です。

■2023年版 完全合格講座 テキストB5版

■2023年版 完全合格講座 テキストA4版

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・権利関係法令

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・宅建業法

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・法令上の制限・税その他

宅建試験 2023年版 電子書籍版・PDFダウンロード

■2023年版 完全合格講座 テキスト(PDF)

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・権利関係法令(PDF)

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・宅建業法(PDF)

■2023年版 完全合格講座 過去問解説集Standard・法令上の制限・税その他(PDF)

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代金の支払方法について

ショッピングカート内で①~③の支払方法から選択できます。

代金の支払方法
教材発送前のお支払い ①オンライン・クレジット決済
②銀行振込 (PayPay銀行)
③銀行振込 (ゆうちょ銀行)

教材の発送と送料について

教材の発送について

■書籍版をご購入の場合
「お振込確認のとれた日」または「クレジット決済が完了した日」の翌日の発送となります。
注文画面で入力されたお届け先に発送させていただきます。
但し、在庫切れ等の場合は、発送までに1週間程度かかる場合がありますので、 その場合は別途メールにて発送予定日をお知らせします。

■電子書籍版をご購入の場合
「お振込の確認後」または「クレジット決済の確認後」24時間以内に、注文画面で入力されたメールアドレス宛てに、 ダウンロード用の情報(URL・ユーザー名・PASSWORD)を送信します。
ダウンロード用の情報が有効な期間は、メール送信後2週間です。
ダウンロード用のパスワードは、電子書籍ごとに異なります。PDFファイルを開く際にもパスワードの入力が必要です。

送料について

■書籍版をご購入の場合
全国一律:160円 メール便で発送いたします。

■電子書籍版をご購入の場合
送料はかかりません。ダウンロード用の情報をメールでお送りいたします。

電子書籍版(PDFファイル)のダウンロードについて

ダウンロードに関してのサポートはできません。

ダウンロードの手間を軽減するために、ZIP形式の圧縮ファイルをダウンロードする方法を採用しています。
メールにてお知らせするWEBサイトからファイルをダウンロードしてください。

ユーザー名とパスワードを入力後、「開く」ではなく、パソコンのデスクトップなどの任意の場所に「保存」してください。
テスト用のユーザー名とパスワード(数字)は【0000】です。PDFファイルを開く際にも同じパスワードの入力が必要です。
ダウンロードのテストを行う

法改正および教材の誤植・訂正等の対応について

法改正および教材の誤植・訂正等の対応

■書籍版をご購入の場合
基本的に、年度版ごとに差し替え用のページを作製して送付することにしています。
尚、軽微なもので書き込み対応できるものであればメールにてお知らせする場合もあります。
※各年5月下旬までに対応する予定です。

■電子書籍版をご購入の場合
年度版ごとに差し替え用のページ(PDFファイル)を添付してメールにて送信します。
各年5月下旬までに対応する予定です。

返品・交換について

返品について

お客様都合による返品は、教材到着後8日以内またはダウンロード用の情報送信前に限りお受けします。

メールまたはお問い合わせフォームにてご連絡の上、弊社指定の方法でご返送ください。
返品の場合の送料、振込手数料は、お客様負担とさせていただきます。
教材を返品された翌月の15日にお客様の銀行口座に返金させていただきます。
クレジットカード決済の場合は、クレジットカードの取消処理にて対応させていただきます。

尚、商品の特性上、開封後またはダウンロード用の情報送信後の返品は受付けられません。

交換について

不良品についての交換は、教材到着後3月以内に限りお受けします。

メールまたはお問い合わせフォームにてご連絡の上、弊社指定の方法でご返送ください。
教材が到着した翌日に代替品を再発送します。

その他確認事項について

契約の成立について

教材を運送会社等に引渡したとき、またはダウンロード用の情報を送信したときに契約が成立したものとします。

個人情報の取り扱いについて

お申込みにあたってお客様から送信された情報を他の目的で使用または第三者に譲渡等することはありません。

売主の表示について

梶原塾は、株式会社ドリームワークスが製作・運営・販売を行っています。 (梶原塾についてはこちら

商号:株式会社ドリームワークス

所在:福岡県福岡市城南区松山2丁目28番18号

電話:092-775-1959

お問い合わせは、お問い合わせフォームより受け付けています。

お問い合わせフォーム

※令和5年4月16日記載内容を変更しました。

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梶原塾の書籍・電子書籍の一覧

完全合格講座 テキスト

全218ページ/B5・26穴バインダー形式またはA4・30穴バインダー形式

完全合格講座 テキスト

宅建試験で多く出題される事例問題に対応できるように、事例設定の図解を満載し、理由まで簡潔に記載しています。

通常、図表化しているテキストは、絶対的に知識量や解説が少ないと評価されますが、本書では平成6年以降の過去問の出題論点に対応できるように作製しています。 ※合否に影響しない難問を除く、一部は平成1年以降の過去問に対応

また、できる限り見開き2ページで1つのお題をまとめるページ構成を採用していますので、体系的にまとめる作業を学習のはじめの段階から同時進行で行うことができます。 効率よく学習するために過去問解説集Standardと同時進行で学習できるように構成し、宅建試験に合格するために必要な知識を全218ページに完全凝縮整理しています。

権利関係法令90ページ / 宅建業法47ページ / 法令上の制限40ページ / 税その他28ページ

※テキストのみA4版を選択することができます。 B5版では文字が小さくて見えずらいという方にお勧めです。

完全合格講座 過去問解説集 Standard

2282肢/全1200ページ・3分冊/B5・26穴バインダー形式

完全合格講座 過去問解説集 Standard

本書では、図解を盛り込んで解説していますので、問題文から事例設定を読み取る能力も身につきやすく、実践的な過去問の演習が可能です。 一問一答形式を採用していますが、問題文の本文部分を省略せずに編集することにより、宅建試験で出題される四肢択一形式の問題に対応しながら、 肢単位での知識の修得が可能です。

ページ構成は、見開き左側のページが問題文で、右側のページがその解説となっています。平成20年~平成29年の10年分の過去問(約2000肢)から、 知識量は落さずに合格に必要な過去問を選別し、図解をしながら出題論点を明確にし、解法の手順に沿って簡潔に解説していますので、繰り返し問題演習することにより、 自然に過去問が解けるようになる過去問集です。合否に影響しない難問や何度も同じ出題論点を同じ問われ方で出題される重複問題をカットすることにより、 問題数を削減し、短時間で全体の演習を行うことを可能にしました。

また、大部分の受験生が対応してくる10年分の過去問だけでは宅建試験の出題範囲全体をカバーする事はできませんし、近年11年以上前の過去問からの出題も増えています。 そこで、過去問解説集にプラスして学習できるように11年以上前の本試験問題(昭和の一部+平成1年~平成19年)からもピックアップして収録しています。 予想問題集や予備校の答練・模擬試験のネタ元になっている知識です。

「塾生専用ページ」内では、塾生からのリクエストのあった問題を解説する「過去問解説集Standardの音声解説」を行っています。 尚、塾生専用ページ内で、PDFファイル(問題文のみ)をダウンロードして印刷し、問題文にチェックしながら繰り返し学習することもできます。

完全合格講座 過去問解説集 Pro.

786肢/全406ページ(予定)/B5・26穴バインダー形式

完全合格講座 過去問解説集 Pro.

総まとめレベルアップ問題演習講座用に、過去問解説集 Standardに収録の2339肢の中から重要出題論点をピックアップしました。 直前期に繰り返し演習したい重要過去問776肢と予想統計問題8問を収録しています。

梶原塾では、直前期講座でも過去問に拘って学習します。収録問題については全問を合格レベルで音声解説しています。

※完全合格講座プロの付属教材となっています。 書籍・電子書籍としての販売はありません。

直前対策編模擬試験

50問×2回・解説集全200ページ/問題冊子+B5・26穴バインダー形式

直前対策編模擬試験

限りなく宅建試験の本試験問題に近い模擬試験を作製しました。過去の本試験問題をベースに改題し構成しました。模擬試験を受験した場合に大事なのは、 解答する際に“ぶれた”記憶を、復習して修正することです。そうすることで、よりいっそうに記憶や理解が深まっていきます。

梶原塾の模擬試験は、本試験で出題されたときには必ず正答しなければならない重要問題で全体を構成し、直前期の良い復習の材料になるように問題を設定しています。 いずれも、本試験と同様の問題冊子&マークシート形式(A4サイズ)です。

また、解説集(B5サイズ)の見開き左側のページに問題文を上下2回掲載していますので、直前期に四肢択一形式の演習を繰返し行うことができます。

※完全合格講座プロの付属教材となっています。 書籍・電子書籍としての販売はありません。

直前対策編土地・統計

土地2ページ・統計10ページ/B5・26穴バインダー形式またはA4・30穴バインダー形式

直前対策編土地・統計直前対策編土地・統計

完全合格講座では、直前対策編で土地・統計問題を攻略します。統計はグラフを多用したカラーページです。

バインダー形式を採用していますので、テキストの巻末にファイリングして使用できます。直前対策編の解説講義は、 専用ページからのMP3音声ファイルのダウンロード方式となります。

※完全合格講座プロの付属教材となっています。 書籍・電子書籍としての販売はありません。
完全合格講座デジタルで解説講義(MP3ファイル)とPDFファイルのダウンロード受講ができます。
完全合格講座デジタルについてはこちら

その他

※収録問題数・テキストのページ数・過去問解説集のページ数等は、都合により、予告なく変動する場合があります。

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教材の著作権等について

教材の著作権等について

ショッピングカート内の確認画面において【完了】をクリックされた時点で、 下記事項について承諾したものとみなします。

一 次に掲げる「梶原塾の教材」の著作権、商標権等の一切の権利は、すべて「株式会社ドリームワークス」に帰属します。
1 完全合格講座の解説講義のMP3ファイル
2 完全合格講座のテキストのPDFファイル
3 完全合格講座の過去問解説集StandardのPDFファイル
4 ダウンロードに必要となる情報(URL・ユーザー名・PASSWORD)
5 「講義用テキスト」(書籍・印刷物)
6 このWEBページ内の記載事項

二 一に掲げる「梶原塾の教材」について、次の行為を禁止します。
ただし、購入者本人が使用する目的の範囲内において行う行為を除くものとします。
1 当社の許可なく、資格試験対策等の講座等で使用すること。
教材を解説した音声ファイル等を作製し、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
2 その方法、理由の如何を問わず、複製物を作成すること。
MP3ファイルおよびPDFファイルをCD-R等の記録媒体にコピーし、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
3 その方法、理由の如何を問わず、改編すること。
4 その方法、理由の如何を問わず、売却、貸与すること。
PDFファイルを印刷し、第三者に対して、販売および無償頒布する行為を含む。
MP3ファイルおよびPDFファイルのダウンロードに必要となる情報(URL・ユーザー名・PASSWORD)等を第三者に対して、開示する行為を含む。
5 その他当社に帰属する著作権及びその他の知的財産権等の権利を侵害する行為を行うこと。

三 違反する行為があった場合、当社は当該行為者に対し、民事上の措置(損害賠償の請求等)、および著作権法に基づく刑事上の措置をとるものとします。
尚、当社が民事上の措置(損害賠償の請求等)をとる場合には、福岡地方裁判所を第一審の合意管轄裁判所とします。 以上
※記載内容は予告無く改訂する場合がありますので、予めご了承下さい。

※令和5年4月16日記載内容を変更しました。

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おしらせ

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